豪ドル円　先週末の2日連続陰線から今週は2日連続陽線で切り返す

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おはようございます。大塚亮です。

2021年10月27日の相場分析です。

概況

豪ドル円の10月26日終値は85.625円、前日比0.439円高と上昇した。取引レンジは85.926円から85.104円。

10月21日に86.248円へ上昇して5月10日高値85.795円を突破する一段高となったが、86円台到達による高値警戒感と週末にかけての全般ドル高の動きにより21日当日と22日は2日連続の陰線で下落して23日未明には84.603円まで安値を切り下げた。

しかし週明けは市場の空気も変わってドル安へと向かい豪ドル米ドルが上昇、ドル円もクロス円全般の上昇を見て円安優勢の動きで持ち直しに入ったため、豪ドル円は25日に前日比0.465円高の反騰で陽線引けした。26日も23日未明安値からの持ち直しを継続、ドル円が114円台を回復して豪ドル米ドルも上昇基調を維持したことで26日夜には85.926円まで戻り高値を切り上げ、日足は2日連続の陽線引けとなった。

10月27日午前には86円台にいったん到達しており、10月21日からの下げ幅をほぼ解消してきている。

注目材料　豪ＣＰＩのトリム値は伸びが加速

オーストラリア統計局が10月27日9時半に発表した7-9月期の消費者物価指数上昇率は前期比0.8％で4-6月期の0.8％と変わらずで市場予想と一致した。前年同期比は3.0％となり4-6月期の3.8％から低下、市場予想の3.1％を若干下回った。

コアＣＰＩとされるトリム平均値は前期比0.7％で4-6月期の0.5％から上昇、市場予想の0.5％を上回った。前年同期比は2.1％で4-6月期の1.6％から伸びが加速、市場予想の1.8％を上回った。分野別では新築住宅が3.3％上昇、自動車燃料が7.1％上昇、家賃は0.2％上昇だった。

豪中銀によるトリム値がコアＣＰＩ相当とされるため、今回の発表で前期よりも伸びが加速したことは、豪中銀に対する利上げ圧力が前期よりも増していることを示したと思われる。豪中銀は既に量的金融緩和による月次の資産購入規模を縮小しているものの利上げについては2024年まで行わないだろうとの見立てを繰り返し強調している。しかし、豪長期債利回りは中銀の姿勢とは裏腹に物価上昇及び世界的なエネルギー価格高騰などを背景に上昇しており、市場と中銀の認識にはズレも出ている。今回の発表直後は豪ドル高の反応がみられた。

テクニカルポイント　10月21日からの下落基調から抜け出し、上昇再開感高まる

豪ドル円は10月21日高値から二段下げにより10月23日未明安値まで下げたが、10月21日高値への上昇起点となった10月18日安値84.276円からは底上げをしたところで足場を固めて反騰入りした。10月25日夕刻への上昇で10月21日昼高値と22日夕高値を結んだ上値抵抗線を突破して勢い付いたが、26日午後には22日夕の戻り高値85.537円も超えて戻り高値切り下がりパターンから抜け出した。

既に86円到達まで戻しているところだが、21日高値86.248円前後ではダブルトップ形成への警戒感でいったん売られやすいところかもしれないが、10月25日からの日足陽線連続を伸ばして27日も陽線引けとなれば「赤三兵」となり上昇に勢いも付くと思われる。

既に昨年5月高値を超えた状況にあるため、10月21日高値を上抜く場合は23日未明安値への下げ幅の倍返しとなる87.893円等へ上値目途が切り上がってゆく可能性も考えられる。

短期テクニカル分析

豪ドル円の60分足チャートにおいては概ね3日から5日周期での騰落リズムがみられる。

豪ドル円は10月21日昼高値86.248円をピークとして下落に転じたが、23日未明安値84.603円で底を付けて上昇期に入っている。高値形成期は21日昼高値を基準として26日昼から28日昼にかけての間と想定されるので既に反落注意期にあるが、27日の日中から夜、さらに28日午前にかけてはまだ伸び代もあるところとみる。弱気転換は85.30円割れからとし、その際は23日未明安値を基準として安値形成期を28日未明から11月1日朝にかけての間と想定する。

60分足の一目均衡表では26日午前の上昇で遅行スパンが好転し、夜には先行スパンも上抜いている。その後も両スパン揃っての好転を維持しているので遅行スパン好転中の高値試し優先とするが、遅行スパン悪化からは下げ再開を警戒し、先行スパンへ潜り込むところからは下げ再開とみて遅行スパン悪化中の安値試し優先とする。

60分足の相対力指数は26日夜高値から27日午前への高値切り上げに際して指数のピークが切り下がる弱気逆行の気配がみられるので50ポイント以上での推移中は上昇余地ありとするが、50ポイント割れからは下げに入るとみて30ポイント台への低下を想定する。